色、柄、刺繍。
その一枚の背景には、世界のどこかにある手仕事と文化がある。
株式会社ジェリービーンズグループは2026年9月10日、エスニック衣料・雑貨の企画・製造・販売を行う 株式会社チチカカ の発行済株式の全部を取得し、連結子会社としました。
約50年にわたって「世界の文化」を商品企画の軸に据えてきたブランドが、グループの一員として新しい章に入ります。
01世界の色と手仕事を、グループの新しい柱に
今回の株式取得は、当社グループが今後注力するライフスタイル事業との親和性の高さによるものです。 チチカカが持つ独自の提案力・商品企画力・ブランド力は、当社グループの事業領域の拡大に資すると判断しました。
チチカカの強み
中南米をはじめ世界各地の色彩・民族柄・刺繍・伝統技法を、現代のカジュアルウェアに落とし込む独自の商品企画力とブランド力。
当社グループの基盤
婦人靴・スポーツブランドの販売に加え、運送・倉庫管理などロジスティクスで蓄積した経営資源とマーケティングノウハウ。
生み出す価値
コスト構造の改善による収益性の向上と、衣料・雑貨・インテリアまで広がるライフスタイル事業の拡大。
02「世界の文化」を、商品企画の差別化軸に
価格やトレンドの競争だけではなく、文化的背景のあるデザインそのものをブランド資産にしている点が、チチカカの事業構造上の特徴です。
色彩・民族柄・刺繍・伝統技法
中南米を中心とした世界各地の色彩、民族柄、刺繍、伝統技法を、現代のカジュアルファッションに落とし込むことが商品企画の核。一般的なカジュアルブランドとの価格・トレンド競争に依存しない差別化軸を持っています。
アパレル単体ではなくライフスタイル型
衣料品だけでなく、バッグ、アクセサリー、服飾雑貨、インテリア・生活雑貨まで展開。顧客との接点を「服を買う時」に限定せず、ギフト、旅行、アウトドア、日常雑貨へとカテゴリー横断で購買機会をつくれる事業構造です。
生産者とのつながりを商品価値へ
海外の生産者や伝統技術との関係を、商品ストーリーとして展開してきた実績があります。単なる「エスニック風デザイン」とは異なり、商品背景・生産背景まで含めて付加価値を形成しています。
03色と柄 — ブランドの原点にある「エスニック」
世界各地のテキスタイルを、現代のシルエットで着られる形に翻訳する。それがチチカカの商品づくりの出発点です。
総柄バルーンパンツ
世界各地のテキスタイルを想起させる総柄を、ゆとりのあるシルエットに。日常のリラックスウェアとして着られる一本。
ストライプ×民族柄ワイドパンツ
縦に流れる民族柄をワイドシルエットで。街のスナップにもなじむ、日常に取り入れやすい柄使い。
ペイズリー柄マキシスカート
黒のトップスと合わせることで、柄の存在感を保ちながら落ち着いた印象に。柄物を主役にした王道スタイル。
04刺繍とハンドクラフト — 手仕事が、価値になる
生産背景と技術そのものが、商品の付加価値を形づくる。量産の平均値では出せない表情が、ブランドの輪郭をつくっています。
カルチャー刺繍プルオーバー
中南米の文化的モチーフを背面に大きく配した一枚。デザインの背景にある物語が、そのままブランド資産になる。
レース刺繍ロングガウン
黒地に繊細な刺繍とレースを重ねた羽織り。柄物のボトムと合わせても成立する、汎用性の高いレイヤードアイテム。
刺繍テープ切替Tシャツ
ベーシックな白Tに民族柄のテープを差し込むだけで、エスニックの表情に。間口を広げる商品づくりの一例。
05ディテールに、文化が宿る
トーン・オン・トーンの刺繍
同系色の刺繍で、近づいたときにだけ気づく表情をつくる。
レースと透けの重ね
素材の抜け感で、柄に頼らずに世界観を伝えるアプローチ。
背面のカルチャーモチーフ
文化的背景のあるモチーフを、商品ストーリーとして展開する。
06服だけではない — バッグ・雑貨・インテリアまで
顧客接点を「服を買う時」に限定しない、カテゴリー横断の購買機会。ここに、ライフスタイル事業としての伸びしろがあります。
刺繍ショルダーバッグ
服と同じ世界観を持つ服飾雑貨。ギフト需要も取り込みやすい。
総柄トートバッグ
旅行・アウトドアなど、日常の別シーンへ接点を広げるアイテム。
柄使いバケットハット
単価は抑えつつ、ブランドの入口になる小物カテゴリー。
※ 同社はこのほか、ラグなどのインテリア・生活雑貨も展開しています。
07ブランド資産を残しながら、顧客接点を広げてきた
「チチカカ＝世界文化・色・刺繍」というブランドDNAを維持しつつ、商品テイスト・顧客層・販売チャネルを広げてきたことが、同社の事業推進上の特徴です。
メルカド（市場）的な店舗体験
商品が数多く並ぶ市場のような楽しさ・宝探し感を、創業期から店舗体験として重視。売場全体で世界観を伝えるため、店舗は販売チャネルであると同時にブランドメディアとして機能します。
本格エスニックから日常のエスニックへ
鮮やかな民族柄だけでなく、ブラック・ベージュなどのベーシックカラー＋刺繍・柄も展開。通勤・通学、旅行、アウトドアなど実用性を重視した商品もあり、より広いカジュアル需要を取り込める構成へ拡張しています。
EC・コラボ・新ブランドの展開
自社ECに加え、複数のECモールを活用。コラボレーションの実績に加え、2025年には妹分ブランド「Órale!（オラレ!）」を立ち上げています。
08当社グループとのシナジー
売上のポテンシャルを、利益を含めて最大化する。当社グループが持つ機能との掛け合わせによって、次の4つの方向で相乗効果を見込んでいます。
ロジスティクスによるコスト削減
当社グループのJBロジスティクスが担う運送・倉庫管理の機能を活用し、物流コスト構造を見直すことで、売上総利益から先の利益改善につなげます。
マーケティング・EC運用ノウハウの投入
当社グループが蓄積してきたデジタルマーケティング／EC運用のノウハウを投入し、既存の複数チャネルにおける販売効率を高めます。
グループ商品領域の拡張
カジュアルアパレルに加え、ラグなどのインテリア・生活雑貨まで商品領域が広がることで、グループ全体でより幅広いニーズに応えられるようになります。
エスニック × スポーツ／エンタメ
当社グループのスポーツ・エンターテインメント領域と掛け合わせた新しい価値創造に加え、チチカカが培ってきたコラボレーションのノウハウをジェリービーンズ側にも活かします。
09収益性改善の道筋
ブランド資産を毀損せずに、コストと売上の両面から利益を積み上げる。そのための道筋を4つのステップで描いています。
-
STEP 01
現状の把握
2026年2月期は売上高 約14億円、赤字での着地。ブランド力と商品企画力に対して、収益構造に改善余地があると認識しています。
-
STEP 02
コスト構造の改善
JBロジスティクスの活用による物流コストの削減を中心に、固定費・変動費の両面から損益分岐点を引き下げます。
-
STEP 03
売上機会の拡大
グループのマーケティング／EC運用ノウハウと、チチカカのコラボレーション実績を掛け合わせ、既存チャネルの販売効率と新規接点を高めます。
-
STEP 04
ライフスタイル事業の柱へ
衣料・雑貨・インテリアまでを含むライフスタイル事業の一翼として位置づけ、グループの成長と企業価値の向上につなげます。
当社グループは、株式会社チチカカが約50年かけて育ててきた「世界の文化」というブランドDNAを維持しながら、グループの経営資源とマーケティングノウハウを掛け合わせることで、新たな価値の創出と事業機会の拡大を目指してまいります。
チチカカの商品は、公式オンラインショップ でご覧いただけます。
10本開示の概要
| 開示事項 | 株式会社チチカカの株式取得（子会社化） |
|---|---|
| 取得対象会社 | 株式会社チチカカ（本社：東京都港区新橋四丁目21番3号／代表取締役 髙橋 晴香） |
| 事業の内容 | 洋服・雑貨の小売、卸売 |
| 設立年月日 | 1992年3月31日（ブランド創設は1977年） |
| 資本金 | 1,000万円 |
| 取得の相手先 | スターシーズ株式会社（同社が発行済株式の100％を保有） |
| 取得内容 | 発行済株式の全部を取得（議決権所有割合 100.00％／異動前 ―％） |
| 取得価額 | 金1円 |
| 日程 | 取締役会決議日・株式譲渡契約締結日・株式譲渡実行日 いずれも2026年9月10日 |
| 当事会社間の関係 | 資本関係・人的関係・取引関係・関連当事者への該当状況 いずれも該当事項はありません |
| 事業ポートフォリオ上の位置づけ | ライフスタイル事業 |
※ 本記事は、2026年9月10日に公表した適時開示「株式会社チチカカの株式取得（子会社化）に関するお知らせ」および同補足説明資料に基づいて作成しています。開示事項の正式な内容は適時開示本文が優先します。
※ 本件による当社の業績等への影響については現在精査中であり、通期の業績予想には織り込んでおりません。影響が生じる場合には速やかに公表いたします。シナジーおよび収益性改善に関する記載は当社の想定であり、その実現を保証するものではありません。
※ 掲載している商品写真は、株式会社チチカカ公式Instagramアカウント（@titicaca_jp）に掲載された写真を、同社の同意のもとブランドの世界観を示すイメージとして使用しています。実際に展開するラインナップ・カラー・価格・仕様とは異なる場合があります。
※ 「TITICACA」「チチカカ」「Órale!」「JELLY BEANS」その他本記事に記載の名称は、各社の商標または登録商標です。
※ 本記事は情報提供を目的としており、有価証券取引の勧誘を目的としたものではありません。